（株）リクルートの業務・経営支援サービス「Air ビジネスツールズ」とfreeeで店舗経営の基盤構築を実現【PR】

2021.06.02 / 最終更新日：2021.06.02

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【PR：freee様】

freee株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔、以下「freee」）は、株式会社リクルート（本社：東京千代田区、代表取締役社長：北村吉弘、以下「リクルート」）と業務提携し、『Airレジ』『Airペイ』をはじめとした業務・経営支援サービス「Air ビジネスツールズ」とfreeeのプロダクトやサービスを連携する、あらたなサービスを提供することとなりましたので、お知らせいたします。　

新たな業務提携の背景と狙い

freeeアプリストアに掲載しているアプリケーション内で、最も利用者が多い（※）0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』をはじめとする「Air ビジネスツールズ」とfreeeのプロダクトやサービスとの連携をこれまで以上に強化することで、飲食、小売りやサービス業などのスモールビジネス事業者にバックオフィス業務を中心とした効率化を提供できます。それにより、スモールビジネスの商いの基盤を充実させることができ、事業者のみなさまが、安心してよりよいサービスの創造、提供に打ち込む環境を整えることができます。
スモールビジネスに関わる業務があたかも一つのソフトウェア上で完結するようなfreeeが目指す「統合型クラウドERP」の世界の提供により近づくため、今回のリクルートとの新たな業務提携に至りました。

※ 2021年1月末時点の有料課金ユーザーの法人での利用状況から選定
参考データ：https://www.freee.co.jp/special/appstore100/

今後提供するサービス等について

今後、順次以下の連携機能サービスの提供開始を予定しています。

AirIDで会計freee等のプロダクトが利用可能に
AirIDをお持ちの方は店舗業務からバックオフィス管理までシームレスな運用が可能となり、業務効率を得ることができます。
『Airシフト』と人事労務freeeによるAPI連携の開始
『Airシフト』の打刻データを人事労務freeeに、人事労務freeeの給与計算結果を『Airシフト』に反映することができます。
『Airレジ』『Airペイ』と会計freeeのAPI連携の改善
これにより『Airレジ』『Airペイ』と会計freeeを利用したキャッシュレス取引の経理処理の自動化が可能となります。
利用者数増加施策の共同実施
『Airレジ』『Airペイ』『Airシフト』をはじめとした「Air ビジネスツールズ」とfreeeのプロダクトやサービスの連携利用者数増加の施策を共同で実施

「Air ビジネスツールズ」とは

「Air ビジネスツールズ」とは、『Airレジ』『Airペイ』をはじめとしたリクルートの業務・経営支援サービスです。「Air ビジネスツールズ」は、予約・受付管理、会計、決済からシフト管理まで、お店の日々のアナログな業務にかかる、手間、時間、コストを軽減できます。『Airレジ』は56.2万アカウント(※1)で利用店舗数No.1(※2)のPOSレジアプリ、『Airペイ』は35種(※3)の決済手段に対応できるお店の決済サービス、その他のサービスも全国各地で利用店舗数は拡大を続けており、飲食、小売、サービスなどの幅広い業種で、10代の高校生から80代の青果店オーナーまで年齢問わずさまざまな方が使いこなしています。 AirID ひとつで全ての「Air ビジネスツールズ」を使うことができ、別々のアプリやWebサービスが、まるでひとつのサービスのようにスムーズに使えます。Air ビジネスツールズの複数のサービスを一緒に使うことで、お店の業務を飛躍的に効率化することができます。
私たちは、お店を営むオーナーのみなさまが思い描く「自分らしいお店づくリ」をこれからも支援し続けます。

※1：株式会社リクルート調べ（2021年3月末時点）
※2：①調査主体：株式会社リクルート ②調査実施機関：株式会社インテージ ③調査実施時期：2020年11月20日（金）～2020年11月24日（火）④対象者条件：店舗数30店舗以下の飲食業・小売業・サービス業で、勤務先の店舗や施設でレジを導入、または使用している男女18～69歳 ⑤サンプルサイズ：n=1,053
※3：2021年3月時点

AirIDとは

AirIDとは、「Air ビジネスツールズ」を含むリクルートが提供するさまざまな業務支援サービスがご利用いただけるアカウントIDです。

無料で作成できる（登録、利用料・年会費無料）
1つのAirIDで、さまざまな業務支援サービスが利用できる
1つのAirIDで複数の店舗・ユーザーを管理できる

「Airシフト」とは

『Airシフト』は、やりとりも作成もラクになるシフト管理サービスです。シフト表と一体になったチャットを使ってスタッフとやりとりができるので、シフトの作成と管理はもちろん、急な調整や連絡などもこれひとつで完結します。2018年4月にサービスの提供を開始し、飲食、小売、サービスなどの幅広い業種で活用が進んでいます。
『Airシフト』さえあれば、スタッフの希望はシフト表に自動反映、書き写しの手間やミスがなくなります。急な出勤依頼や変更調整も、シフト表を見ながらチャットで可能、シフト表にも同時に反映されます。
導入したお店からは、「今まで3時間以上かかっていたシフト作成が30分程度になった」「辛かったシフト管理が楽しくなった」「スタッフの定着率が向上した」などの声を頂いています。
さらに、スタッフ用シフト管理アプリ『シフトボード』（2020年7月末時点で600万ダウンロード）と連携することで、スタッフはいつでもどこでもシフトの提出、確認、連絡が可能。店長だけでなく働くスタッフにも嬉しいサービスです。

「Airレジ」とは

『Airレジ』は、0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。ダウンロードしたアプリをiPadまたはiPhone にインストールするだけで、誰でもいますぐ使いはじめられます。2013年11月にサービスの提供を開始し、2021年3月末時点でアカウント数は56.2万(※1)。利用店舗数No.1(※2)のPOSレジアプリです。また、利用店舗数は拡大を続けており、飲食、小売、サービスなどの幅広い業種で、10代の高校生から80代の青果店オーナーまで年齢問わずさまざまな方が使いこなしています。
『Airレジ』さえあれば、会計、商品管理、顧客管理から売上分析まで、お店の会計にまつわる業務をこれひとつででき、日々のアナログな業務から劇的に解放されます。導入したお店からは、「1時間以上かかっていたレジ締めが15分になった」「今日入ったばかりのアルバイトでもすぐに使えた」「客単価がおよそ1割アップした」「メニュー開発に時間を使えるようになった」などの声を頂いています。さらに、カード・電子マネー・QR・ポイントも使えるお店の決済サービス『Airペイ』と一緒に使うと、キャッシュレス決済にも対応でき、より便利に使えます。

「Airペイ」とは

『Airペイ』は、カード・電子マネー・QR・ポイントも使えるお店の決済サービスです。iPadまたはiPhoneと専用カードリーダー1台があれば、全35種の決済手段に対応できます。 2015年10月にサービス提供を開始し、2021年3月末時点で加盟店舗数は21.0万(※1)を超え、利用者の総合満足度No.1(※2)のお店の決済サービスです。加盟店舗数は拡大を続けており、美容、飲食、小売、サービスなどの幅広い業種に加え、地方自治体と包括連携協定を結ぶなど、全国各地で導入が進んでいます。
『Airペイ』さえあれば、主要国際ブランドのクレジットカードや交通系電子マネーはもちろん、「iD」「QUICPay」「Apple Pay」などの電子マネーや「PayPay」「d払い」及び訪日外国人向けの「支付宝（アリペイ）」などのQR決済、そして「Tポイント」「Ponta」「dポイント」などの共通ポイントまで、お客様の望む決済手段に対応できます。手数料は業界最安水準。入金回数は3〜6回で、月額固定費・振込手数料は0円です。導入したお店からは、「操作がカンタンで入ったばかりのアルバイトでも使えた」「カードの決済額が1年で10倍近く増えた」「カードリーダーひとつで対応できるのでレジ周りもスッキリした」などの声をいただいております。さらに、0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』と一緒に使うと、会計時の対応は決済手段をタップするだけで選択でき会計作業がより便利になります。決済手段ごとに異なる操作方法を覚える必要もなく、二度打ちによるミスも発生しません。

※1：株式会社リクルート調べ(2021年3月末時点）
※2：調査主体：㈱リクルートライフスタイル、調査機関：㈱インテージ(2020年2月19日時点)
調査対象商品：国内店舗で利用可能なキャッシュレス決済端末(マルチ決済)

リクルート　会社概要

会社名　株式会社リクルート
代表者　代表取締役社長　北村吉弘
本社所在地　東京都千代田区丸の内1-9-2グラントウキョウサウスタワー
https://www.recruit.co.jp/

freee株式会社概要

会社名　　freee株式会社（登記名：フリー株式会社）
代表者　　CEO　佐々木大輔
設立　　　2012年7月9日
所在地　　東京都品川区西五反田2-8-1 五反田ファーストビル9F
https://corp.freee.co.jp/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、「クラウド会計ソフトfreee」や「人事労務freee」などを通じ、バックオフィス業務の効率化だけでなく、経営の可視化や課題解決の提案を行っています。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。